コーチングは万能ではない。致命的欠陥はこれ!
欠陥を補完してマネジメント、人材育成、組織活性化に生かすには「やり直しコーチング」

コーチングを導入すればマネージャーのマネジメント力が向上してメンバーが育成され、組織風土が活性化する。そんなふうに研修会社に売り込まれませんでしたか?

しかしそれはウソです。高い費用を払いコーチングセミナーを受け、自社で実践しても、組織風土の活性化どころか、社員を1人の育成することさえ期待した効果がなく、「コーチングは使えない!ダマされた!」と怒っていませんか?


弊社の人材開発部門(ヒューマンパワー研究所)の責任者・不破もそうでした。

弊社の事業分野の1つは人材開発のコンサルティング、サポートなので、彼はまず自分がコーチングを身に付け、その上で弊社のマネジメントの基本スキルにし、そこで培われた実戦的なコーチングを企業様のマネジメント改革、人材育成、組織活性化のお手伝いをしようと考えていました。


しかし最初の「自分がコーチングを習得し、社員を育成する」ステップで壁に当たってしまったのです。
彼は部下全員にコーチングでミーティングを行いました。

すると、一部の社員には確実に効果があり、自分の中の答えに気づき、動機づき、中には画期的なアイデアを思いつきました。

しかし残りの社員はコーチングに対して、戸惑うか固まってしまうか、あるいは期待レベルに届かない気づきやアイデアしか生まれなかった、という結果でした。


このように一部の人間には確かに育成効果があったので、不破は自分のコーチングスキルが低いのではないと判断し、本質的な問題を検討しました。
その結果、判明したことがありました。


それがコーチングは「万能のマネジメントスキルではない」という致命的な欠陥がある、ということだったのです。


コーチングをマネジメントスキルとして汎用的に導入するのであれば「どの社員にも効果が」なければなりません。

しかし10%の「コーチングの効果がある人」と90%の「コーチングの効果がない人」に分かれてしまうのです。

多くの、研修会社でコーチング研修を受けた人、会社様はその90%の方を体験し「コーチングは使えない」と考え、導入をやめてしまうだろうと推測しました。


しかしコーチング自体は断念するには惜しいマネジメントスキルです。また弊社・大阪の人材開発会社・ヒューマンパワー研究所のビジョンである「教育で『人に力を。』」に沿ってもいます。


そこで不破は集中して検討した結果、コーチングの致命的欠陥を補完して汎用的に導入する方法をを開発しました。

それが「やり直しコーチング」です。
それは「社員を2分類し、マネジメントの仕方を変える」という方法です。
つまり「コーチングの効果がある」10%にはコーチングでマネジメントし、90%の「コーチングの効果がない」社員には「指示命令」すなわち「ティーチング」でマネジメントするということです。それによって、トータルで組織全体を活性化させ、人材を育成し、業績を向上させるメソッドです。
それは優秀なマネージャーづくりという派生効果も生みます。


「やり直しコーチング」の基本は弊社の「『コーチング』を使って失敗した私が気付いた、その実戦的な使い方5ヶ条」に記載してあります。

これは15分で読めるレベルまで内容を簡便化していますので、自社でこの書籍を参考に「やり直しコーチング」を実践することができます。


自社で実施する体制がない会社様の場合は、弊社がコンサルタントとして入り、御社全体または特定の部署での「やり直しコーチング」実施、あるいは人材開発戦略の構築まで含めたサポートも可能です。

「やり直しコーチング」についての疑問、研修実施のご相談、お見積りなどお気軽に以下のリンクボタンからお問い合わせください。


また「やり直しコーチング」についてもう少し詳しく知りたい方は、

ぜひ以下のリンクから

「『コーチング』を使って失敗した私が気付いた、その実戦的な使い方5ヶ条」

をご一読ください。15分で読めますので、非常にお手軽です!


https://onl.tw/kr6GMyk


電話受付時間 9:00~17:00

「万能ではない」コーチングをどうマネジメントに生かすか?

「やり直しコーチング」の一部を公開!


  • 効果の出る人=「地頭がよい人」にだけコーチングを行う

    社会には学歴、職歴などとは関係なく「地頭がよい人」と「よくない人」がいます。
    「地頭がよい」人とは、有名大学を優秀な成績で卒業している、英語が堪能であるなど、勉強によって後天的に習得した「頭のよさ」を持っている人ではありません。学歴が低くても、現時点でビジネススキルを全く持っていなくても、ミーティングを行うと本質的な部分で気づき、人が思いつかないアイデアを出し、ズバリと本質的な発言をする、という人が極くたまにいます。彼・彼女が「地頭がよい人」です。
    「やり直しコーチング」ではこの「地頭がよい人」にだけコーチングでマネジメントします。

    そして彼・彼女を中心に業務を推進します。

    その結果、業務は非常に効率的になり、大きな成果が生まれるでしょう。

    また彼・彼女たちをコーチングでマネジメントできる管理職に育成し、組織の中の「核」を増やしていきます。

    これによって企業はしなやかで市場を先取りできる組織になるのです。

  • 効果がない人=「地頭がよくない人」にはティーチングでマネジメントする

    「地頭がよくない人」へのコーチングのに時間をかけても、効果はほとんどありません。

    感覚で言うと、地頭がよい人が1回のコーチングで10気づくとしたら、地頭がよくないひとの気づきは0.5程度です。


    ですから、コーチングスキルのある管理職が十分にいて、育成とマネジメントに時間をかけられれば、「地頭がよくない人」にも「地頭がよい人」の数十倍の工数をかけてコーチングすれば、同様のレベルまで気づきを導くことは可能です。


    しかし企業は限りある経営資源(ヒト、モノ、カネ、時間)を効率的に稼働させて、成果の最大化を目指すことが絶対的な目標です。


    従ってコーチングの対象は「地頭がよい人」に絞らざるを得ません。


    一方で「地頭がよくない人」を放置することもできません。

    そこで地頭がよくない人には「ティーチング」を行います。つまり「指示命令」です。


    とは言っても「地頭がよくない人」も「愚か」というわけではなく普通の、場合によっては「学習によって身に付くスキル」は十分に持っている可能性のある貴重な戦力です。

    そこで個別面談を定期的に実施し「相手の話を十分に聞き、動機づけをかける」「仕事内容は指示、提案(命令)する」という「ティーチング」でマネジメントし、活性化させるのです。


    この方法であれば、マネジメントに莫大な工数を取られず、それでいて会社全体が活性化します。

  • 「コーチング」と「ティーチング」の組み合わせによるマネジメント

    「やり直しコーチング」をしようとする場合、あるいはこれから導入しようという場合、具体的には以下を実践します。


    ①全員にコーチングでの個人面談を2~3回行い「地頭がよい人」と「よくない人」を分類する。
    ②「地頭がよい人」にコーチングでマネジメントし潜在能力を引き出す。
    ③「地頭がよくない人」には、ほかのスキルを使って動機づけをかけ、ティーチングで目標と仕事を指示する。


    ただし注意点は「ティーチング」対象の90%の社員が、疎外感を持たないように気を付けることです。それが発生すると、組織は機能しなくなります。
    つまり「やり直しコーチング」を行う場合は、「ティーチング」対象の人へのケアも非常に重要なのです。

    現実にこちらが多数派なので、停滞すると業績への影響も大きいのです。


    したがって「やり直しコーチング」では以下も行います。


    ④表面的には「地頭がよくない人」に多めに声掛けする。
    ⑤「地頭がよくない人」にも定期的な個人面談を行い、現在の精神状態や仕事上の問題点を十分に聞き、その上で個人が動機づくような目標を与え、仕事の具体的方法を指示する。
    ⑥「地頭がよい人」には早い時期にコーチングスキルの研修を行い、管理職に昇格させる。マネジメントは新しい仕事の分野なので必ず壁にぶつかる。そこで週に1回のコーチング面談で「マネージャーの仕事のあり方」に気づかせる。


    この方法で、10%の「地頭がよい人」を会社の「推進力の核」にし、同時に「地頭がよくない人」も目標を持ち動機づいて仕事をする、という組織風土が醸成されます。

    これが、しなやかで活性化した組織なのです。


    「やり直しコーチング」は「『コーチング』を使って失敗した私が気付いた、その実戦的な使い方5ヶ条」が15分で読めますから、それを参考に自社で実施していただくことも可能です。

    しかし担当できる人材がいないなどの場合には、弊社にご用命いただければコンサルタントとして入り、上記、あるいは上記と人材開発戦略全体の構築を御社と一緒に実行いたします。

「やり直しコーチング」についての疑問、研修実施のご相談、お見積りなどお気軽に以下のリンクボタンからお問い合わせください。


また「やり直しコーチング」についてもう少し詳しく知りたい方は、

ぜひ以下のリンクから

「『コーチング』を使って失敗した私が気付いた、その実戦的な使い方5ヶ条」

をご一読ください。15分で読めますので、非常にお手軽です!


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業種

出版業

教育研修業

特定募集情報提供事業(51-募-000072)

設立

2022年4月

誰もが持っている潜在的な力を引き出す企業向けの教育事業と、著者様の新たな発見や体験を書籍として世の中へと発信するのをお手伝いする支援サービスをご提供しております。出張でのご相談や打ち合わせはもちろんオンラインでも対応しており、どのようなことでも気軽にお問い合わせいただけます。

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